要因欄に『実行力とりリーダーシ。
プの点から職場の同僚に推され、組合役員として、経営者と問題解決にあたる』というような表現を考えたらいかがですか」。
Ｑ「応募書類に『履歴書』のみ指定している企業に、勝手に『職務経歴書』を同送すると、嫌がられませんか？」。
Ａ「かまわないと思います。
今はこのような『履歴書』のみの指定にも『職務経歴書』を同送する人が急速に増えています。
ただし、数多い企業のなかには、採用担当者が応募書類が多くなることを嫌う場合もあるようです。
しかし前述したように『履歴書』では応募者の真の能力はつかめないのです。
採用担当者が、本当に自社が必要としている人材を欲しているとしたら、『職務経歴書』は募集企業にとっても、ぜひ必要な書類なのです」。
Ｑ６「『職務経歴書』には押印は必要ですか？」。
Ａ６「ビジネス上の書類という面からすると、押印は必要だと思います」男女雇用機会均等法や改正雇用対策法等の法整備により、募集時の制限（男女・年齢）が規制されていくと、一つの募集にたくさんの人が応募することが可能になる。
加えてインターネットによる募集がこれに拍車をかけ、桁違いに多い応募が企業に寄せられる。
採用側としても、従来のような、「まずは会ってみて」という面接方式から、時間的な都合から事前の書類選考が多くなっている。
つまり、まず応募書類で選考される時代に入ったのだ。
そこでは応募書類がきちんと書けているかどうかが、再就職を大きく左右するのである。
これまで応募書類といえばイコール履歴書であったしかし、前述のとおり、履歴書だけでは。
ビジネス上の能力をアピールできない。
「私はりリーダーシップに自信があります」だとか「私は学習能力があります」だとか、「私の特長は忍耐力があることです」なんて書く欄はないのである。
そのための応募書類が職務経歴書である。
それも自分の能力を、上手に採用担当者に理解してもらうように書けて、初めて書類選考に勝ち残ることになる。
しかしこのような環境の変化にもかかわらず、相変わらず履歴書提出が一般的だ。
思うに、以前の履歴書は「自己申告書」の意味合いが強く、学歴、職歴、賞罰記載の後に、「以上、相違ありません」という言葉を必ず記載し、そしてその証のために、名前を自筆し押印したものであるが、現在はそういう言葉の記載は、どの記載例をみても載っていないし、押印欄もない。
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